顧客は「目指しているもの」を見ている

先日、十年超ぶりくらいでしょうか、あるファミレスに入りました。

店に入ると、店員が出迎えにきません。わたしが知る昔の経験では、店に入るとすかさず店員が気付いて「何名様ですか?」と聞かれるという認識でした。ところが、なかなか出てきません。待っているべきなのか、勝手に座っていいのか、判断がつかずに立ち尽くしていると、ようやく店員が(わたしに気づいてやって来たのではなく)近くを通りかかったので、こちらから声をかけました。「お好きな席へどうぞ」という回答でした。 

席に座ると、タブレット端末が置いてあります。操作説明はありません。自分で勝手にその端末からオーダーしろということのようです。端末の使い勝手は特に悪くはなく、適当に選んで注文をしました。

選択したメニューはどうやらセルフでドリンクバーに取りに行くスタイルだったようなことに、注文してから気づきました。よく見直すと、ほとんどのメニューがそうなっています。それはそれで理解しましたが、セルフのカウンターに向かうと様々なものが置いてあります。ここで、何をセルフで取っていいのか、わかっていないことに気付きました。席に引き返してメニューを見返し、取っていいものを理解してから、再びカウンターまで取りに行きました。

ドリンクバーで、水とスープを自分で取って席に戻ると、先ほどのタブレット端末では動画がしきりに流れています。どうやら、注文後はデジタルサイネージに化けて宣伝を流し続けるようです。その宣伝は、わたしが店を出るまで続きました。

料理は(さすがに)店員が運んできました。食事を済ませると、見透かしていたかのようにすぐさま店員がやってきて、食後の皿を下げていきました。

ふと店内を見渡すと、入店してからというもの、店員の姿はフロアにほぼ見当たりません。かなりスタッフは少ないようです。お昼時の真っ最中の時間帯でしたが、店員はバックヤードも含めて5人いたかいないか、というふうに見受けました。

人力によるノーマルな会計を済ませて店を出て、「この店は、いったい何を目指しているのだろう」と、わたしは感じました。

このファミレスは、過去に提供していたような来店客へのホスピタリティは、完全に捨てているように思います。コロナ禍が要因なのか、恒常的な人員不足が要因なのかは知りません。いずれにせよ、店員の対応や人数だけでなく店内の業務の仕組みからみても、ホスピタリティへの努力は捨てていると判断せざるを得ません。

そうかといって、デジタルにより自動化や効率化を推し進めたようにも見えません。そうしたつもりなのかもしれませんが、感心するような取り組みには気づきませんでした。空席が目立ち来店客が少ない割に、オーダーが出てくるまでの時間はそれほど早い印象はありませんでした。少ないスタッフでも従来と変わらない提供体制、ということなのかもしれませんが、顧客には関係のないことです。

オーダー用のタブレットにしても、使い慣れている人ならともかく、不得手な客にとっては、説明もなしに操作するのはなかなか抵抗があるに違いありません。現に、ある客に店員が、「そこじゃないです、青いボタンです!」などと、操作をインストラクションしている声が、どこからともなく店内に響いていました。

そのわりに、タブレットを使って抜け目なくマーケティングしようという意図はうかがえました。しかし実際には、その映像は客にほぼ顧みられていないだろうと感じましたし、しきりに動画が流れるさまは、人によってはうざったく思えるかもしれません。

要員不足に効率化で対応しよう、デジタルでクロスセルを促そう、業務を整流化して回転率を上げよう、などという話は五月雨式に思いつくかもしれませんが、この店には「それで、何を目指しているの?」がないように思います。少なくとも、ホスピタリティの高さではないし、デジタルによる洗練された顧客体験でもないし、ファストフードのようなスピード感でもない。それらは間違いなく、客の立場からは感じられませんでした。

共感できるポリシーが感じられない店には、客はなんとなくですが、また来たいとは思いません。二度と来ないとまでは思わずとも、また来たいとは思いません。わたしのような専門家は論理的にそう思うのですが、専門家ではない一般の客でも、深層心理でなんとなくそう思うものです。

このファミレスチェーンは過去に、データ分析を緻密に実行できる情報基盤を構築したとして事例になっていました。ファミレスの業務フォーマットはおよそどの店舗も同じである可能性が高く、今回のわたしの体験がどの店舗でもほぼ同じだと仮定すれば、このサービス提供でどんなデータ分析を行ったところで、事業の発展につながる有益な情報を得ることはないだろうと推察します。

「買い物体験」、なんだか怪しい

最近、小売業ではデジタルを活かして新しい価値を顧客に提供しようという動きが活発です。

スマホアプリを顧客に使ってもらってクーポンを提供したりおススメを紹介したりするのは、さほど珍しい取り組みではなくなってきました。どの企業も、実店舗での買い物とECでの買い物を結び付けた、いわゆるオムニチャネルを何とか成功させようと、あの手この手を凝らしています。

このときによく出てくるキーワードが、「買い物体験」ということばです。買い物という行為を顧客体験として捉え、顧客に斬新な体験価値を提供しようとし、そのカギとしてデジタルをフルに活かそうという考え方をしているようです。

こうした事例もいつも興味深く見つめているのですが、実のところ個人的には、斜めから見ているようなケースも少なくありません。

怪しいなと感じる理由のひとつは、「買い物」と「体験」は本来別のものであって両方を追おうとするならそれは案外難しい、ということです。

ビジネスにおける提供価値は大きく2つの分野に分けられます。ひとつは「困りごとの解決」、もうひとつは「心地よい体験の提供」です。世の中のビジネスで提供されている価値は、およそこの2つのどちらかに当てはまります。

なかには両方に当てはまるビジネスがありますが、これまでわたしが観察してきた限りでは、「困りごとの解決」を提供しようと価値を追求してきたところ、次第に「心地よい体験の提供」による差別化を図るようになってきた、というのがほとんどです。そうした企業の場合、主たる価値提供は後者に転換されています。つまり普通は、2つの提供価値のうちどちらか一方が主であったり根本であったりするものだと、わたしは考えています。

そのような考えのもとで先ほどの話に戻ると、「買い物」は困りごとの解決、「体験」は心地よい体験の提供、とそれぞれ分野が異なります。

にもかかわらず、「買い物体験」を掲げる小売業は両方とも追いかけようとしているように、わたしには見えてならないのです。「買い物」なら徹底して買い物の利便性を上げる。「体験」ならまるで温泉やアミューズメントパークに来たかのように楽しんでもらう。どちらに注力するのかを意識し、どちらかを徹底的に追及して作り込まなければ、顧客からはどちら付かずの中途半端なモノに見えてしまう可能性が高いです。

少なくとも、片方を追求した会社にはその分野で負けます。「買い物体験」を追求した企業が、心地よい体験の提供を追求するアミューズメントパーク、例えばディズニーランドに、そのうち勝てるのか、という話です。

怪しいなと感じる理由をもうひとつあげると、デジタル化を図る企業の下心がものすごくうかがえる点です。

顧客の買い物をデジタル化することで、顧客の動きを逐一データ化し、顧客の志向や考えをつまびらかにしようと狙っている企業ほど、こうした取り組みを積極推進しているように見受けられます。

そうした分析を純粋に提供価値の向上につなげようとする企業もあるでしょうから、その取り組み自体を否定はしません。ただし、どういう考えでその企業がデータを扱い、使おうとしているのかは、そのビジネス行動に現れます。顧客はそれを見て、度が過ぎると感じれは気持ち悪さを覚えます。それは言うまでもなく、その企業への信頼につながります。

顧客が買い物に店舗を訪れ、ふと天井を見上げると、おびただしい数のカメラや通信機器がこちらを捉えているのを見つける。場合によっては商品棚にまでセンサーが仕掛けられている。このような店舗で買い物していて、果たして顧客は気分がよいものなのでしょうか。

実際、例えばECサイトのレコメンドに対しても、後から追いかけてきて推薦されることにいやらしさや気味悪さを感じていると回答する人が多いことが、各種の調査からも明らかになっています。

こうしたことがどうあるべきなのかは、経営者が打ち立てるべき、企業としての倫理観の問題です。法に則っていれば何をしてもよいという考えには、およそ洗練された矜持のようなものは見受けられません。

先日も、利用者の同意なく個人データを外部に提供して行政から是正勧告を受けた企業がありました。この企業の経営者は、問題のサービスを提供することを部下から知らされたとき、問題を何も感じなかったと述べています。個人情報の取扱いについて、経営者としてそれを重視するポリシーやセンスは不在だった実態が明らかになった。わたしはそう理解しています。

特に技術者は、分析したい、取れるデータはなんでも欲しい、知ることができるなら何でも知りたい、と追究する気質であるのが(良いか悪いかはともかく)自然でしょう。リーダーがあるべき姿を何も示さなければデジタル担当者はそのまま突っ走るという、他山の石として捉えるべきではないでしょうか。

個人的には、「買い物体験」を追う試みはおそらくなかなか成功しないだろうと思いながら、観察しています。

 

「最先端のデータ活用」を疑う

ここ最近、いわゆる ”GAFA” に対する風当たりが強くなってきています。大きな理由のひとつは、情報を寡占しすぎているということです。情報を渡す側であるユーザーの保護に対する意識が世間で高まり、例えば2020年に予定されている個人情報保護法の改正検討では、個人が企業に対して自らの個人データの利用停止を請求できる「利用停止権」の拡充が検討されているようです。

データの持ちすぎ、分析のやりすぎは、世間からネガティブに反応されるということが、カタチになって現れてきているということだと感じます。

日本の企業はGAFAに(皮相だけ)見習い、データは集めれば集めるほど良いと考えているように見受けられます。データ活用に先進的と言われる企業ほど、データの持ちすぎ、分析のやりすぎで先進的、というふうになってはいないでしょうか。

GAFAには、世界中のあらゆる情報を集めるというポリシーがあったのかもしれません。そして、集めたその情報をどう扱ったのかという行動が、世間の批判を集める結果につながっています。日本の企業はどうでしょうか。自信を持って顧客に誇れるポリシーのもとで、データを獲得しているのでしょうか。「あればそのうち使えるかもしれないから、とにかくなんでも集めとけ」というような方針は、ポリシーがないに等しいですし、ポリシーがなくてもできることです。

最近よく聞く「先進的な小売業」や「先端を行くマーケティングを実践する企業」などは、例えばこんな感じです。

まず利用者にアプリをスマホにダウンロードさせる。そのアプリを利用開始する前に、性別、年代、職業、居住地域、出身、学歴、趣味など、利用者には数々の個人情報を登録させる。そのアプリにはクーポンなどのお得な情報を掲載して、来店を促す。利用者が来店すると、店舗の入り口に仕掛けられたビーコンでアプリをインストールしているスマホを検知し、入店した段階で履歴の記録が開始される。店舗の棚にも同様にビーコンやカメラが仕掛けられ、手に取っただけのものまで逐次記録される。場合によっては、その場で即座におススメ商品を画面に映し出す。そして最終的に商品を購入すれば、当然に個人と紐づけられる形で購入履歴が記録される。店舗を離れると、アプリには来店のお礼と共に感想などのコメントを求めるメッセージがプッシュされる。それに書き込んで送信すると、その評価もまた記録される。

みなさんがこれを「すごい、進んでる」と感じるか、「気持ち悪い、居心地悪い」と感じるかは、それぞれでしょう。オトクなクーポン以外には関心のない人も、データを取られようが分析されようがどうでもよいと思う人も、なかにはいるかもしれません。

ところで、あなたにはなじみの店というものがあるでしょうか。特に勧誘されてもいないけれど、なんとなく足が向いてしまう。ある特定のモノやコトを購買するとしたら必ずその店に行く。そんな店があるでしょうか。

その店にいる、あなたの馴染みの店員は、あなたのことをどのくらい知っているでしょうか。仮にあなたのプライバシーを事細かに知っていたとしても、それはその店員から聞き出されるままにあなたが回答したことでしょうか。おそらくは、店員から聞かれたわけでもないのに、あなたが自ら進んで話をしたことではないでしょうか。相談するうちに自分のことを知ってもらいたくなって。

企業がデータ分析をする理由は、多くの場合、顧客をより惹きつけたいからであろうと思われます。一方で、どれだけデジタル化されようとも、客が行きたくなる店の特性はそれほど変わるものではないように、わたしは思います。そういう店の(暗黙の)データポリシーは、「情報はなんでも取る」ではないはずです。

スマホアプリのデジタルマーケ 「気が利く」か「気持ち悪い」か

スマートフォンをもつ人が世の中の主流となって以降、大手企業を中心に、スマホアプリを活用したマーケティング施策が盛んに取り組まれています。

スマホは、個人が毎日持ち歩き、朝起きてから夜寝るまで(しばしば寝ている間も)そばに置き、ことあるごとに画面を見るものです。何かを販売したい企業にとっては、顧客との接点を持つにあたってうってつけのチャネルです。そこにアプリを導入してもらうことで、相当に機動的に顧客とコンタクトをとることが可能になります。

顧客を「個客」として扱い、ひとりひとりが満足してくれるサービスや商品を提供しようという、善なる動機からこれに取り組むことには、大変意義があるでしょう。ただし、その心意気がサービスのしくみとして具体的に表れていなければ、単に個人情報を収集したいだけの押しつけがましい業者と区別が付きづらいものになるでしょう。

表面的には同じことをしているように見えても、それを提供することの意味が顧客へ提供する価値として意識的にデザインされていないものは、顧客に何となく伝わってしまうものです。

例えば、ECサイトではよく、顧客がサイトのページや商品を閲覧した履歴を分析して、その顧客の好みを割り出し、その結果を基に顧客に何らかの形でレコメンド情報を送り込む、ということを行っています。これも、そのやり方によってはありがたく役に立つと感じられますが、まったく逆に「どこまで自分のプライバシーを知られているんだろう」と気味悪く感じられることもあります。

他にも、ある商業エリアに顧客が入ったことを、アプリが顧客のスマホのGPS情報を吸上げて把握し、近辺の店のクーポンなどの情報をプッシュして送るというサービスも、よく行われています。これもまた同様です。やり方によっては、ありがたくも、気持ち悪くもなります。

こうしたコンタクトチャネルが顧客に喜ばれるかどうかは、顧客がその情報をその業者から欲しいと思っているかどうかに大きく依存すると思います。まず顧客自身がそれを要望していること。そのうえで、顧客の動線を考え抜き、顧客が欲しいと思うタイミングで欲しいと思っているモノだけを送ること。情報が送られてくるしくみや利用している個人情報を明確にして示すこと。

顧客のことを考えているようでいて、いつの間にかマーケターの都合が発想の中心になってしまうと、とたんに押しつけがましい情報提供になるはずです。

わたしがうまい取り組みだなと最近感じたのは、パルコが展開するWebマーケティングです。同社が展開するスマホアプリは、来店していない顧客に興味を持ってもらうためのシナリオを工夫しています。例えば、テナントのブログをお気に入り登録するなど、店舗が展開する情報等に対して顧客がなにかアクションをすると、それだけでポイントを付与しています。ポイントを付与すると貯まっていきますから、それを使いに店に行ってみようという意欲が徐々に高まるはずです。それで店に訪れると、ただ来店しただけでまたポイントが付与されます。購入するともちろんポイントを獲得できますが、そのあとにショッピング体験をアプリ上で評価すると、そこでまたポイントを得ることができるようになっています。

顧客のほうは、ポイントをインセンティブに感じて行動を起こし、企業側は顧客の行動に関する情報を得ることになります。ただし企業がメリットを得るのは、顧客が自ら意識してポイント獲得のアクションを起こした時だけであり、顧客がアプリを動かす裏で知らぬ間に情報を得ているわけではありません。

それでいて、うまく動線設計することで、まだ来店していない顧客が持っている興味を知り、顧客が店舗を訪れるまでの行動を可視化することができるようになっています。店舗内においても、モニターしたいスポットを設けて同様の取り組みをすれば、店舗内での動線も把握できるわけです。これもまた、アプリが顧客の気づかぬところで位置情報を端末から吸い出しているわけではありません。

顧客に価値を感じてもらうことを中心にしてサービスのシナリオを考え、顧客が欲しいと思っているときに、信頼してもらえる方法でメリットになるものを送る。その対価として信頼できるオープンな形で企業側もメリットになるものを得て、それを新しい価値提供につなげていく。こういうシナリオづくりのもとで、企業側の為ではなく顧客のために様々な体験をデザインすることが、正しい方向のデジタルマーケティングではないでしょうか。

「ソーシャルをやらない」、大いに結構!(2012年4月)

今月は、「企業がソーシャルメディアとどう付き合うか」について、考えを少し書いてみたいと思います。

ここでは、わたしがこれまで観察したり、自ら使ってみたりした結果として、考えたことや気づいたことを書き留めておきたいと考えています。世間に逆行するようなタイトルではありますが、案外すでにいろいろなところで言われていることと重なる指摘もあるかもしれません。それも含めて、ご参考になれば幸いです。

さて、Facebook や Twitter、mixi など、ソーシャルメディアと呼ばれるネットサービスは、すでに多くの人が触れるものになりました。

ニールセン・ネットレイティングスによる、2011 年 10 月のインターネット視聴率の調査結果によれば、国内利用者数は Facebook:約 1100 万人、Twitter:約 1400 万人、mixi:約 800 万人、などとなっています。ただしこの数字は、携帯利用者は含んでいないということですから、実態はもっと多いと思われます。

このような状況を目の当たりにして、多くの企業が Facebook ページや Twitter アカウントを開設するようになっていますが、その対応に迷う企業もあるようです。

そのような迷える企業に対して、いくつかの方面からはネガティブな論調も聞かれます。「いまどきやらないなんて、考えが古い」「やらないことで、やっている企業と差がつく」「ある企業は、それでかなり集客している」「やらない方がリスク」等々。

だからといって、ソーシャルに取り組もうと社内調整を始めると、「それでどんな効果があるのか」「炎上したらどうするのか」などと言う人が現れ、苦労するという構図も見え隠れします。

さまざまな意見がある中、企業はソーシャルメディアをどう捉えれば、うまく立ち回れるようになるでしょうか。

わたしは、ソーシャルメディアにより「顧客とのコミュニケーション手段が増えた」と考えて対応するのがよいのではないか、と感じています。

例えば、小売業の方でもそうでない方でも、お店に行くとよく「顧客の声カード」という類のメモ用紙が置いてあって、そこに意見を書き込むと店の人に読んでもらえるようになっているのをご存じでしょう。また、たいていの企業には「コールセンター」や「コンタクトセンター」と呼ばれる窓口が開かれており、そこに電話をかけると企業に話を聞いてもらえるようになっています。

お店の中では人が集まることでコミュニケーションが発生します。電話は人と人と結んでコミュニケーションを行う手段です。ソーシャルメディアもまた、サイト上に人が集まってコミュニケーションが行われます。状況こそ違いますが、人が集まる「場所」であることに変わりはありません。

ですから、店舗やコールセンターと同類項で、ソーシャルメディアを捉えればよいのではないでしょうか。「そこにお客さまが大勢いるのだから、企業としてコンタクトを取れるようにしよう」ということです。

その意味では、前記したような「やらないなんて…」という論調は、必ずしも的を射ているとは思いません。これは、自社の顧客とこれまでと違った手段で意思疎通を図りたいかどうかという企業の意思の問題であり、それを顧客が喜ぶかどうかという問題です。

そう捉えれば、ソーシャルメディアに取り組むに当たって企業が考慮すべきことは、その企業が「顧客とどうコミュニケーションを取りたいのか」になります。

この問いへの答えが、ソーシャル対応の仕組みづくりの土台です。

例えば、顧客とやり取りしながら商品のアイデアを発掘したい、という目的が考えられます。顧客の困りごとにすぐに応えたい、というものもあるでしょう。一方で、悪評が表面化する前にすぐ対応して消したい、という動機もあり得ます。あまり深く考えず、ただ楽しいことを伝えたいというのも、立派な目的です。

その企業が顧客と相対するスタイルに応じて、それがソーシャルメディアを使うことで具現化されるなら大いに活用すればよいし、あまり合わないのなら活用しなければよい。それだけのことだと、わたしは考えています。

ところで、ソーシャルメディアを集客の仕組みの一部とするという向きも中にはあるようですが、わたしは必ずしも集客を中心に考えるべきではないと思います。

確かに、ソーシャルの取り組みが集客にうまくつながっている企業の例は多くあります。ただし、それらの企業を見ていると、自社のサービスなり製品なりを、あまり前面に出していないケースが多いようです。どちらかといえば、「喜んでもらえること」を教えたりやってあげたりすることでファンを増やし、それが結果として集客に結び付いている構図に見えるのです。

企業でコールセンターを設置するに当たって、「それはどれだけ集客に貢献するのか」と問う人は、おそらくいないのではないでしょうか。それと同類項で考えればよいのです。

ただし、対応すれば何らかの形でコストはかかりますから、効果のモニターは不必要というわけではありません。各ソーシャルメディアの特性をよく見極めて選択し、目指す効果を創出する必要があるでしょう。

その際、なにも無理してすべてのメディアに対応する必要はありません。

例えば Facebook は友人間の交流が主で炎上はしにくいが少々本音は隠しがちなコミュニケーション・スタイル、Twitter はユーザーがわりと本音を出しやすく人となりが出やすい、mixi は趣味趣向を一致させた若者や学生同士の交流の傾向が強く滞在時間も長い、という特性があるように思われます。

また、プラットフォームのスタイルにも特性があります。Facebook ページはホームページに近く、Twitter よりも一対一のコミュニケーションがしづらい面があります。一方で Twitter は、顧客と対話はしやすいものの、顧客ごとに個別対応が必要な面も併せ持ちます。こうした特性も、企業のコミュニケーションのしかたに影響を与えます。

こうした、各メディアの機能的な特性やユーザーの行動特性を見極めて、自社が採りたいコミュニケーション・スタイルに合ったメディアを選択すればよいと思います。

例えばもし、一番スタイルに合っているのがメルマガなのであれば、わたしはそれでよいと思います。メルマガは、読者に継続的にじっくり読んでもらうには適したツールです。決して時代遅れであるとは思いません。

もちろん、一度始めたなら継続することが重要です。少人数でもしっかりした実行体制が要求されます。特にソーシャルメディアを利用する場合、メディアは自己都合でプラットフォームの仕様を変更することがあり、その対応があることに注意が必要です。

つい先日ですが、3 月 30 日から Facebook は「タイムライン」という新機能を実装しました。これにより、Facebook ページには企業と顧客とのやり取りが時系列に表示されるようになるのですが、一方で顧客とのやり取りがあまり頻繁ではないと時系列が更新されず、活動が少ないページの印象になりかねません。

これまでホームページのようなデザインを前提にして Facebook ページを設計をしていた企業にとっては、ページデザインもコミュニケーションのあり方も、変更を迫られることになるわけです。このような追加・修正・変更・削除は、Facebook に限らず他のメディアでも起こるはずです。

ソーシャルメディアを利用する企業は、こうした変更に即時に追従し、対応していかなければなりません。そして、それを息の長いかたちで取り組むことになります。その程度の覚悟はもって、仕組みをつくるべきでしょう。

ここまで述べたように、顧客とのコミュニケーションの取り方を改めて見据え、それに合うメディアがあるなら積極的に活用して顧客とのやり取りを深める、という考えの下、仕組みをデザインしてみてはいかがでしょうか。肩ひじ張らない、気持ちの良い関わり方をぜひ目指してください。