「データサイエンティスト」を採ると、企業は安泰なのか

最近、ITのみならずビジネス分野の記事でもよく見かける「ビッグデータ」というキーワード。そうした記事を読んでいくと、大方のものには最後のまとめに、「企業にはデータサイエンティストが求められる」とか「データサイエンティストが不足している」などと書かれていることが多いようです。

つまり、ビッグデータのような情報の海から有用な意味を見出すには専門的なテクニックが必要であり、それを体得している人材が「データサイエンティスト」で、そうした人材はこれまで意識して育てられてこなかったので、人材プールが不足している、というわけです。

なるほど、そうだろうなと思います。データがたくさんあっても、それを分析する人材がいないと無意味です。分析のノウハウを社内で磨いてこなかった企業も、多いことでしょう。

しかしデータ分析の実務を想像すると、素朴な疑問が浮かぶのです — 数が少ないとされるデータサイエンティストを運よく獲得できると、その企業は安泰なのでしょうか。

確かに、大規模なデータから探索的に分析を行い、隠れた意味を把握するには、統計分析の知識を中心とした専門的な分析技術を習得し、状況に応じてそれらを使いこなせる必要があります。

この「状況に応じて」というところがポイントで、既知であるさまざまなアルゴリズムの中から、分析する状況にあった手法を取捨選択し、出力された結果を読み解く技術が要求されるのです。

では、その技術を習得し使いこなせる「データ分析ができる専門人材」がつまり「データサイエンティスト」だとして、その人はどんなコンテキストでも万能に分析できるものなのでしょうか。

特に科学技術の分野では、ビジネスの分野でいまのように騒がれるずっと以前から、データはそれこそビッグでした。だから、スーパーコンピュータのようなものがないと最先端の分析研究ができないわけです。それなら例えば、ヒトゲノム(DNA)のデータ分析を手掛けているデータサイエンティストは、小売店のPOSデータの分析者にも簡単になれるものなのでしょうか。

どんな分野の分析においても、「どう分析するか」よりも「何を見たいのか」のほうが問題ではないでしょうか。そのとき、単にデータサイエンティストを連れてきただけでは「何を」が欠けてしまいます。

また、これもどんな分野の分析でも同じですが、データ分析の結果というものは、実際は試行錯誤の末の産物です。マスコミやベンダーなどが示す事例で見かける「美しい結果」より前に、実は無数の「取るに足らない結果」が出力されています。分析担当者が毎日、それこそ実験を繰り返すようにいろいろなことを考え試してはじめて、意味のある有益な出力が得られるのが、現実のデータ分析なのです。

さらに、別の問題もあります。

従来の統計分析手法は「パターンを見つける」ことを主な目的としています。よく言われる「ビールを買う男性が一緒にオムツを買っていく」という逸話も、アマゾンなどのネットショップで頼まなくても表示される「レコメンド」も、すべてパターン分析の結果です。

一方、ビジネスの文脈では、パターンも大事ですが、実はそれにもまして、顧客や見込み客がなにかの拍子に変容する「きっかけ」を見つけるのが大事なことが多いと思いませんか?興味を持っていなかった人が興味をもつ「きっかけ」、その逆に興味を持っていた人が興味を失う「きっかけ」、そういうものがビジネスにより重大な影響を与えると思いませんか?

そうした「きっかけ」は、従来型の統計分析手法ではとても見つけにくいのです。なぜなら、パターンにならないほど「頻度が小さくてランダム」だからです。みなさんにとって大事な「きっかけ」って、そう何度もありませんよね?

このように、データ分析においては確かに専門知識は重要ですが、それを持っている人が一発で答えを導出できるわけではないのです。必ず、試行錯誤を伴います。

ですから、みなさんの会社でデータサイエンティストが必要ならば、「自社のことを知らない人を探して採用する」よりも、社内にいるロジカル思考のできる人材を選定して勉強してもらい、育てること。そして彼らが活動できる業務環境やデータ管理基盤を社内に整備してあげること。これらを優先して行うべきと、わたしは考えます。

そのうえで、経営者は活動をウォッチしながら、期待半分程度で、ホンモノの成果が出るのを気長に待つことです。

user-driven のお手本は Apple にあり

2013 年最初のコラムということで、当社が創業当初からキーワードに掲げ、その実践がますます重要視されてきている“user-driven”について、この場を借りて改めて、その意義を再考察させてください。

“user-driven”ということば自体は、当社が独自に言っているものであり一般用語ではありません。その示すところは、

情報システムのユーザーである企業自身が自らのビジネスに資する情報システムをデザインし、ベンダーに丸投げすることなく主導的に開発導入して、システムを使いこなすという、ひとつの「あるべき姿」

です。ときどき聞かれる「ユーザー主体開発」と似たような意味合いではありますが、わたしは経営レベルでのビジョンやミッションを「仕組み」としてデザインする分野まで見据えて言っています。

当社は多数の事例分析と実践経験を通じて、強い企業は総じて user-driven であることを見出しています(その一端は、こちらで紹介しています)。そうしたことから、広くこの事実を知っていただき、その実践方法を伝えていきたいと考えているのです。

そんな中、過日日経ビジネスオンラインで目にした、Apple の製品開発に関する記事で興味深い記述を見つけました。

Apple といえばご存知のように、iPhone や iPad など、革新的なコンセプトの製品で世界中を席巻しました。今でも、その勢いはとどまるところを知りません。

その競争力の源泉にはさまざまなものがあると指摘されていますが、この記事ではそのうちのひとつである、製品設計の取り組みと戦略がくわしく分析されています。

Apple は自社で製造工場を持たず、台湾企業や日本の中小部品メーカーなど大小のパートナーに実際の製品製造を委託しているのは周知のとおりです。

これは最近の製造業界では、珍しいことではありません。委託元は企画設計に専念し、委託先は製造組立に専念する。そのことで委託元は製造技術力の獲得、コスト低減、スピード確保などを狙うわけです。

しかし、業界がこぞってマネできるのがまた、この戦術です。同じことをしていて、差がつくはずもありません。企業は、競争するのが宿命です。競争力の源泉は、差別化にあります。

では Apple はどうするか。記事では iPhone 5 の内部構造を細かく分析しています。その分析から得た結論として、こんな一節があります。

「表示や操作をつかさどるディスプレイや、処理性能および電池持ちに影響するプロセサのように、製品の競争力に直結する部品は細部まで自社で設計し、部品メーカーを製造請負の立場に追いやる。その一方で、複数のメーカーが同等の性能を実現できる部品はこれまで通り部品メーカーに設計・製造を任せる――。iPhone 5の詳細な分析から見えてきたのは、アップルのこうした戦略だった。」

(日経ビジネスオンライン:「CPU内部も独自設計、半導体専業メーカー並みになったアップル」より引用

従来は、Apple は製品企画に専念、部品設計と製造は部品メーカー、製品組立は EMS 企業、という分担で製品開発を進めてきました。それがここへ来て、部品設計の分野にまで足を踏み入れているというのです。

何が目的かと言えば、デザインのコントロールによる差別化です。詳細は記事をご覧いただければと思いますが、Apple は競争力の源泉となるデザインを見極め、そこに自らの意思を自ら反映しようとしているのです。

この考え方とアプローチはまさに、user-driven です。

上記は製造業の話ですが、差別化を図るに当たって業種は関係ありません。事業において差別化しようと思ったら、自らのこだわりを仕組みとしてデザインし、それを主体的にビジネスシステムとして具体化する。

特に現在の情報システムは、企業のビジネスの仕組みそのものを体現したものとなっています。その意味で、事業の差別化要素の多くは情報システムに組み込まれることになるし、それができると強力なのです。強い企業が総じて user-driven なのは、この点にひとつの理由があります。

むしろ、自然とそうなるのではないでしょうか。

見方を変えれば、情報システムがイケてなければ、その企業のビジョンや戦略がどんなに立派でも、ビジネス自体はイケてない結果になってしまう。そこにリーダーが気づいて、システムにこだわるかどうかなのです。

では、どうやって経営の意思やビジネスの差別化要素をデザインし反映するのか。それが問題です。そしてこの問題の背景が上記のとおり理解されるならば、その解決は情報システム部門に投げればよいものでないことは明白です。当社としては引き続き、ユーザー企業の経営者や経営幹部の方々がこの問題を解決することを支援したいと考えています。